しばらくはオフィス形態について学ぶ時間になりそうです。
今日は、まずはバーチャルオフィスについて調べてみました。
バーチャルオフィスとはどんなサービスなのか
バーチャルオフィスという言葉はサラリーマンの方には馴染みのないものかもしれませんが、これは具体的にどういったサービスかと言いますと、業務を行うための専用スペース(オフィス空間)を借りるのではなく業務に必要とされる最低限の機能、例えば住所や電話番号、会議室や商談スペースなどを運営会社から借りることを指します。
日本語に直訳をすると「仮想事務所」になりますが、ちょっとイメージつきにくいですね。「仮想オフィス」…この形が一番イメージしやすい言葉かもしれません。
見た目としてはレンタルオフィスや賃貸物件と同様の形となっているので区別をつけ難く、場所を借りる必要はないがオフィスとしての形だけは確保しておきたい、またランニングコストを抑えたいという方には適したオフィスの形態かもしれません。
週末だけの起業だとしても、名刺を作ったりすることになりますが、例えば名刺の住所を見れば事務所の形態かどうかという点は結構一目瞭然だったりします。
いくつかを例に出してみます。
自宅の住所（一戸建て）：住所の終わり方に上下の階層を示すものがないため戸建てということが何となくわかる。
自宅の住所（マンション当）：住所の終わり方に１０１号室や１００１号室といったように部屋番号が入るため、レジデンス型の住居またはSOHOオフィスということが分かる。
SOHOオフィス：住所の終わり方に１０１号室や１００１号室といったように部屋番号が入るため、レジデンス型の住居またはSOHOオフィスということが分かる。
商業用ビル：住所の終わり方が、○○ビル３階・・・のように階を示す形になっているケースが大半。
バーチャルオフィス：住所の終わり方が、○○ビル３階
というように、住所からわかる情報というのもある程度はあります。
現在、バーチャルオフィスが急増する背景にはノマドワーカーという働き方が人気を集めていることが関係していると言われています。
ノマドワーカーはPCさえあればオフィスや自宅に関係なくどこでも作業を行うことができるので、必要最低限のオフィス機能を確保したいけれど作業スペースの共有はその時々で決めたいという場合に重用されているようです。
一昔前と比べても、カフェなどでＰＣを開いている人の数が圧倒的に増えたと思いませんか？あのような方々が利用する場合もありますね。
ただ、僕のような週末起業をしたい人間も、法人化が必要になるのであればバーチャルオフィスを利用すると思います。
それは、やはり自分の家の住所を名刺に書きたくないという理由があるからです。
低コストでクライアントからの信頼を得られる
まずバーチャルオフィスの最大の特徴は低コストで最低限のオフィス機能を所有できるということ。
例えば僕が会社を作って登記をする際に東京のど真ん中、例えば千代田区とか中央区とかに会社登記をしたいと思った場合には、当然お金がないので事務所何ぞはかりることはできません。
しかしバーチャルオフィスを利用すれば、登録される住所は東京のど真ん中という立地条件なので、住所や電話番号の登録をしておくだけでクライアントからの信頼性もぐんと高まります。
この他にも電話代行、郵便物転送、来客対応などを運営会社専属のスタッフがしっかりとサポートしてくれるので自分は業務だけに専念することができることになります。（もちろん料金はかかるみたいですが）
サポートサービスの充実
外出している間に取引先から電話が掛かってきた場合も電話代行サービスがあるから安心して任せておくことができます。
取引先との打ち合わせ、新規の案件など早急に対応が求められる内容も丁寧にフォローしてくれるので確実にビジネスチャンスの幅を広げていくことができます。
また、所属先不明のような状態になると郵便物って結構困るらしいです。書類の受け取り住所が固定されている状態というのは思っている以上に重要なようですね・・・あまり意識したことがありませんでした。
業務の拡大縮小に合わせて形式を変えられる
事業を始めたばかりの時に低コストで用意できるオフィスを検討するのは当然のこと。
事業が軌道に乗るのか先行き不安な状態で賃貸物件を借りることはできないと思います。
そんな時に有効活用できるのがバーチャルオフィスだと僕自身は思っています。
バーチャルオフィスサービスを提供しているところは、オフィスの形態を複数保有しているような場所もあります。例えば、シェアオフィスであったり、レンタルオフィスであったりという具合ですね。
バーチャルオフィスで必要となるのはオフィス機能を充実させことかもしれませんが、僕自身の性格なのかもしれませんが、一度住所が決まったら必要に駆られるまではコロコロ変えたりしたくないという気持ちもあったりします。そういう場合でも、事業が拡大した時にはバーチャルオフィスから柔軟にオフィス形態を同じ住所で選べるような場所が見つかればベストな選択肢だと思っています。
